教育相談所の相談員に、現職の教員や退職した校長教頭がつくことがあります。 　去年まで、教壇に立っていた教員や管理職だった人が、特に講習を受けるでなく、配置され、その日から相談を受けることもあるのです（ついたあとで、いくらかの講習は受けます）。心理に興味のある人が行くことも多いでしょうが、十分な知識や経験を携えていくのではありません。昨日まで教壇に立ってたのですから。たとえ、大学で心理学を専攻したことがあるといっても、ン年前のこと、心理の専門職とは、とうていいえないでしょう。そして、現職教員の場合、多くは２〜３年で学校現場に戻されます。そして、また違う教員が、新たに相談所配置の相談員となります。 　こういった相談員が、相談を受けた場合、いわゆる教師的な態度で、相談にきた人を指導したり、個々の場合に対応する知識も力量も不足しているので、ちまたに流布されているマニュアル的な答弁をすることがあるのは確かです。そのために相談者が失望してしまうことも多々あります。そういう話はよく耳にします（これは、県によっても事情が違うでしょうが）。 　確かな知識のない教員相談員、中途半端な知識しかない大学あるいは大学院出たてのほやほや相談員、あるいは経験不足の人等々が、問題を引き起こしていることが多々あります。制度上の問題で、これから改善が必要でしょう。でも、ある意味しかたのないことでもあります。専門性の高い仕事であればあるほど、仕事に習熟していくのには知識と経験と研鑽が必要ですから（相談する側にとってはたまったものではありませんが・・・）。 　ですから、相談員といってもいろいろいるわけで、相談するに足る人とイコールとはならないことを十分に認識していなくてはならないでしょう。 　どうしても納得できないのであれば、相談所に通うことはやめたほうがいいと思います。別に教育相談所に我慢して通う「義務」はありません。学校から紹介をされたりした場合、そういう錯覚をすることもあるようですが、絶対にそんな義務はありません。民間にも相談所はあるはずですし、大学や大学の付属の相談所もあるはずです。そちらへ鞍替えしてはどうでしょうか。ただし、そこに通うには、費用がいります。ある程度の出費は覚悟しなくてはなりませんが、カウンセラーと「契約関係を結ぶ」ため大切なことです。精神科とは、全く違います。病院ではありません。もちろんこちらが費用を払うのですから、行く行かないはこちらの自由です。教えを請いに行くのとは違います。 　児童相談所とは違い、いわゆる教育相談所は、県の教育委員会の管轄にあり、どうしても教員色が強くなることは否めません。専門職（いわゆるカウンセラー）が相談を受けているのではありません。そのことで起きるトラブルはたくさんあります。改善もなされてはいますが、遅れ気味です。 　ともかく、信用できないカウンセラーの元へ無理して行き続けたところで、百害あって一理なしです。我慢して行き続けることで、そこから意味を見いだせることもありますが、信用できないから行くのをやめる。というのも一つの選択です。最終的には、本人が決断をして、行く行かないを決めるのです。よく考えて、決めればいいでしょう。「誰かにこういわれたから・・・」というのでなく、「私はこうする」との自覚を持って、自分で選択する事が大切だと思います。