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平成17年度のバックナンバー
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NEWS LETTER HEADER
このコーナーでは、アメリカ・ブラウン大学の心理学のニュースレターより記事を抜粋・転載しています。各号からCRN事務局が記事を選び、日本語訳して紹介するもの、原文のまま紹介するもの、の2つに分けてニュースレターを紹介しています

平成17年12月号

Vol. 21, No. 12, December 2005
  1. 若者を対象とした禁煙メディアキャンペーンに関する研究
  2. スクール・サイコロジスト育成プログラムを新設

    1. ニューヨーク州、モンロー郡で実施された若者を対象とした禁煙メディアキャンペーンの評価調査研究が行われた。喫煙者であると自己報告したネットユーザーのほとんどが、キャンペーンの核であるGottaQuit.comのサイトを見ており、プライバシーが保たれ、批判的な立場を避けたホームページによる情報提供は、禁煙をしようとしている青少年にとって、アクセスしやすく、頼りになる情報源となると結論付けている。2. マサチューセッツ大学の心理学部は、高まる必要性に応じ、スクール・サイコロジスト養成プログラムを新設、2006年9月から3年制の過程を開講する。(詳しくは本文へ

  3. Keep Your Eye On…decline in pediatric antidepressant prescribing
  4. Study looks at teen smoking-cessation media campaign (英語版へジャンプします)

平成17年11月号

Vol. 21, No. 11, November 2005
  1. 大学生のうつ病
  2. 注意欠陥多動障害か、それとも単なる睡眠不足か?

    1. 大学生全体のおよそ半数が鬱状態を経験したことがあり、15%が臨床的うつ病の診断基準を満たしていることが明らかになっている。米国精神医学会は、大学生の精神衛生に取り組む大統領特別委員会を設置し、精神衛生の病気に対する啓蒙活動や治療を広めていくことにした。 2. ADHDと診断されている子どもは、ただ眠いだけの可能性がある。医師は、リタリンや他のADHDの治療薬を処方する前に、多動児の両親に対して、子どもに十分な睡眠を習慣付け、夜にカフェインを含む飲み物を与えないよう助言すべきである。 (詳しくは本文へ

  3. Keep Your Eye On...Depression on campus
  4. Keep Your Eye On...ADHD or just lack of sleep?
  5. New treatment possibilities for stuttering in pre-school children
    (英語版へジャンプします)

平成17年10月号

Vol. 21, No. 10, October 2005
  1. CASAによる調査結果:ドラッグがはびこる学校が急増

    コロンビア大学の全米薬物常用乱用センターが毎年新学期に行っている薬物に関する学校調査によると、ドラッグの使用、所持、売買が蔓延している高校に通う学生の数が急増している。アメリカでは実に、62%の高校生、および28%の中学生がドラッグの使用、所持、売買が行われている学校に通っている。こうした環境の中で、法規制が一定の歯止めを果たしているものの、10代の若者に関しては、親の介入が最も効果的であるということだ。1,000人のティーンエイジャーと829人の親の聞き取り調査から、親の子への愛情や健康への関心、ドラッグやアルコールなどに対する強い拒否感などが子どもの薬物乱用に陥る危険性を低くすることが実証されている。(詳しくは本文へ

  2. Editor's Commentary
    Imus and Autism

    (英語版へジャンプします)

平成17年9月号

Vol. 21, No. 9, September 2005
  1. 就学前の幼児の情緒的安定や自制心、社会性を養うことの重要性

    イェール大学子ども学センターの研究によると、米国では年間1,000人中6人の子どもがプレスクールから退園を告げられている。近年、プレスクールの教育は、学習に力を入れ始めており、社会性や自制心などを養うことをなおざりにしていることが一因ではないかと専門家は見ている。皮肉にもこのような発達は就学後の学習面での成功や学校生活への適応に欠かせないことがわかっている。一度落第者のレッテルを貼られた子ども達は、その後の人生でも多くチャンスを失う場合が多い。いたずらに学習面に重きを置くのではなく、就学前に養うべき真の力をつけさせ、辛い思いをする子どもをなくしていくことが肝心である。(詳しくは本文へ

  2. Experts Speak Out
    Are home-schooled children socially at-risk or socially protected?

    (英語版へジャンプします)

平成17年8月号

Vol. 21, No. 8, August 2005
  1. 子どもの薬物療法についての考察

    子どもの精神疾患の治療、問題症状や感情をコントロールするために興奮剤、抗不安薬、抗うつ剤、気分安定剤などが単独あるいは組み合わされて大量に処方されている。保険会社の対応やとにかく何かして欲しいという患者や親の期待から、精神科医が多くの薬物を処方せざるをえないという現実がある。子どもに投与される殆どの薬物の広範囲の効能について、実証的証拠が得られていないため、処方は個々の医師による主観的な判断に頼って行われている。脳への作用メカニズムが不明だからこそ、より慎重であるべきだ。このようなやり方は早急に改め、組織だった研究を重ねながら、治療の基本体系を確立していく必要があるだろう。(詳しくは本文へ

  2. Drug Safety: New Data on Accutane
    Is there a link between Accutane and depression?

    (英語版へジャンプします)

平成17年7月号

Vol. 21, No. 7, July 2005
  1. 拒食症の治療に親の参加は有効か、それとも妨げとなるか?

    拒食症は主に思春期に両親との関係が深刻な機能不全に陥ってしまったことへの反動として起こると考えられてきた。このため、親は治療過程からはずされ、入院した場合には面会も厳しく制限されることが多かった。こうした治療のアプローチは理論に基づいたものであり、科学的根拠を欠いたものである。1980年代、ロンドンで行われた研究では、家族に対して持ちえる支配力をあくまでも抑制するように親を指導し、問題の解決にあたっては、助言を与える立場に留まるように勧めることで、効果が得られている。親は拒食症の原因であったとしても、その治療に対し無力ではないのである。(詳しくは本文へ

  2. How do teens regard peers with psychiatric disorders?
  3. OxyContin acting as pathway drug for adolescent heroin addiction
    (英語版へジャンプします)

平成17年6月号

Vol. 21, No. 6, June 2005
  1. 子どもの急性ストレス反応や外傷後ストレス障害についてのERの認識
  2. アラーム(目覚まし時計)で夜尿症を克服する

    1.小児救急医療にたずさわる医師を対象に行った調査により、多くの医師が小児患者が急性ストレス反応(ASR)や外傷後ストレス障害(PTSD)にかかる危険性について過小評価していることがわかった。交通事故による怪我の後、子ども5人のうち4人までがASR症状を経験し、約25%がPTSDを起こしている。これは大人に比べて明らかに高い罹患率であるが、医療現場での認識は低く、その多くが見落とされていることをうかがわせている。こうした状況をあらため事故後のストレス障害に対し望ましい予防や治療を行っていくには、医師の教育や、障害に対する評価と介入の系統だったアプローチが必要である。2.3,152人の子どもを対象に行った55件の夜尿症研究によると、目覚まし時計を使った治療は、三環系抗うつ薬などの薬物をつかった治療に比べて副作用もなく長期的に見ても大きな効果が期待できることがわかった。 (詳しくは本文へ

  3. Juvenile firesetting interventions: What works for children and families?
  4. Keep Your Eye On...post 9/11 psychiatric disorders
    (英語版へジャンプします)

平成17年5月号

Vol. 21, No. 5, May 2005
  1. 10代の若者に安全で効果的なニコチンパッチ
  2. 子どもの双極性障害(躁うつ病)についての保護者向け資料

    1. ニコチンパッチとニコチンガムの安全性と効果について、タバコをやめたいと思っている10代の若者を対象とした研究で、ニコチンパッチは偽薬に比べて著しい効果があり、安全面でも問題のないことがわかった。2. アメリカでは、そのほとんどが診断されていないものの、75万人もの子どもや若者が双極性障害をかかえている可能性があるという。深刻なうつ状態から始まることが多く、活発状態の特徴としては、睡眠の減少、活動過多、向こう見ずな行動、興奮状態、大袈裟な発想などが挙げられる。躁鬱病と診断されたら薬物療法や心理療法を用いながら、本人とその家族を対象とする心理教育療法、同じ立場の親同士の交流、学校生活への適応などを平行して進めていくことが必要となってくる。(詳しくは本文へ

  3. Keep Your Eye On...nicotine patch safe and effective for teens
  4. New risk factors associated with suicide in adolescents
    (英語版へジャンプします)

平成17年4月号

Vol. 21, No. 4, April 2005
  1. 子どもの問題行動への効果的な対処法:具体的に!

    1. こうしたらこうしてもいいよ、などと子どもに対し何かを条件付けて教え込もうとするしつけに聞き覚えはないだろうか。子どもは多くの場合、条件と結果との因果関係が理解できず、効果は期待できない。里子の盗癖に手を焼いていたある里親は筆者の提案で、子どもが盗みたくなるような金品を家の数箇所に置き、何も盗らなかったときには50ドルをあげる、金品がなくなった時には、その2倍にあたる罰金を課す、原因と結果との関係が子どもにも明確に理解できるプログラムを実施。里子の盗癖を直すことに成功した。大人は主観的な判断で結果を決め、子どもも分かっているものと思いがちだが、具体的に子どもにもわかるように教えていくことが肝心である。(詳しくは本文へ

  2. Effective consequences for child misbehavior: Be specific!
    (英語版へジャンプします)

平成17年3月号

Vol. 21, No. 3, March 2005
  1. 移民家族の子ども達:私達は彼らを差別していないだろうか?

    1. 2000年に行われた人口調査によると、アメリカ国民の11%が外国生まれであり、アメリカに住む子どもの20%は、少なくともどちらかの親が移民だという。しかもこの数字は確実に伸び続けており、今後のアメリカの繁栄は彼らの手にかかっているといっても過言ではないだろう。そうした事実の一方で、移民に対する支援はきわめて手薄であり、多くが貧困に苦しみ、子ども達は言葉の問題をはじめとして教育面でも不利な立場に立たされている。このような状況を改善する経済的支援、教育プログラムを実行していくことが、アメリカ社会全体の活力のためであり、道義的にも正しいことだと主張するものである。(詳しくは本文へ

  2. School-Based Interventions
    How to safeguard aggressive impulsive students in a school setting: Tips from the trenches

    (英語版へジャンプします)

平成17年2月号

Vol. 21, No. 2, February 2005
  1. 厳しい子育ては若者の暴力性を高める
  2. 「イマジナリィ・フレンド」の存在は、就学後の子どもにも見られる

    1. 脅したり厳しい罰を与えたりするしつけは、子どもの暴力的な行動を強めることがある。青少年犯罪者の逮捕や家庭外での収容処置を減らすためには、有無を言わせぬような強硬プログラムではなく社会への適応力を高めること、家族との関わり合いを強めることに焦点を当てた家族機能回復療法と多組織的療法という二つのプログラムが効果的である。2. 「イマジナリィ・フレンド」の存在は、これまで幼稚性や適応障害の兆候と考えられてきたが、最近の研究によると、小学校低学年でも見られ、かえって感情の理解を深めているということがわかってきた。(詳しくは本文へ

  3. Bipolar disorder in children and adolescents
    (英語版へジャンプします)

平成17年1月号

Vol. 21, No. 1, January 2005
  1. ADHD治療が薬物乱用の危険性を高めることはない

    1. 刺激剤投与によるADHD治療が、後に薬物乱用障害を引き起こしやすくするのではないかという懸念が一部にあるが、ボストンの研究チームによる6件の長期縦断研究の検討の結果によると、逆に予防効果が期待できるということがわかった。検討対象となった研究では概ね、治療が終了して数年経ち、被験者が20歳以上になったところで追跡調査が行われている。ADHDと診断されながら治療を受けなかったグループと投薬による治療を受けたグループが総合的に比較された結果、過去に刺激剤投与による治療を受けた若者では薬物乱用障害の割合が半分に減っているという結論が得られた。(詳しくは本文へ

  2. Report indicts juvenile justice system for lack of treatment - CASA calls for overhaul of state systems
    (英語版へジャンプします)

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